スカイマーク株式会社の本橋学・代表取締役社長執行役員、全日本空輸株式会社の平澤寿一・代表取締役専務執行役員、そして日本航空株式会社の本田俊介・執行役員（株式会社ジェイエア代表取締役社長）の航空3社首脳が、10月25日（金）14時30分から17時まで中央講堂（ホール）に集結し、「関西圏における航空需要の新たな創出」というテーマの下で、公開シンポジウムを開催した。これは、同日からの2日間にわたって西宮上ケ原キャンパスで開催された日本海運経済学会第58回年次大会の一環として、本学と日本海運経済学会による共催という形で行われたものである。同時に、2020年10月に日本航空株式会社と、そして2023年11月には株式会社ANA総合研究所と関西学院大学が、連携協定を締結したことを記念したシンポジウムでもある。
森康俊・学長による挨拶で始まった同シンポジウムは、まず、神戸市の平田晃士・港湾局空港調整課課長から神戸空港のビデオが上映され、約半年後に国際化される同空港の概要や現状、新ターミナルの建設状況をはじめ、今後の取り組みについて説明があった。
続くパネル・ディスカッションでは、松本秀暢・総合政策学部教授の司会の下で、航空3社首脳による活発な議論が展開され、同空港の有する立地優位性や空港後背圏の大きさをはじめ、そのポテンシャルの高さに対して、大きな期待が寄せられた。その一方で、今後、関西圏全体の航空需要を創出し適切に管理するためには、交通アクセスの向上をはじめ、関西国際空港と大阪国際空港（伊丹空港）も合わせた関西3空港間の連携が重要であるとの指摘があった。
本シンポジウムには、本学の学生や研究者に加えて、京阪神の多くの大学や官公庁、民間企業、あるいは一般から約350名が参加し、フロアーからも多くの質問や意見が寄せられた。なお、本シンポジウムの様子は、10月26日付けの神戸新聞朝刊に掲載された。